アルティウスリンクは、スポーツを通じて地域振興・活性化に継続的に取り組んでおり、J1リーグの所属クラブであるFC東京のオフィシャルパートナーを2006年から務めています。2025シーズン最終戦となる「FC東京vsアルビレックス新潟」が12月6日にホームスタジオである味の素スタジアムで開催され、試合前に実施されたプロスポーツチームおよびFC東京が推進するLTO(LEAD TO THE OCEAN)、ゴミ拾い活動に参加し、地域の環境美化に貢献しました。また、職場見学会で当社にお越しいただいた波多野豪選手(2026シーズンからV・ファーレン長崎に移籍。長崎での活躍も期待しています!)から本試合にご招待いただきました。今回は清掃活動や試合観戦のレポートをお伝えします!
■地域・環境保全活動の参加目的
アルティウスリンクは、かけがえのない地球を次の世代に引き継ぐことができるよう、地球環境保護を推進することが重要な責務であるととらえ、「気候変動・環境への対応」をマテリアリティ(経営の重要課題)の一つとして位置づけています。
FC東京では、ソーシャルステートメント「わたしたちのくらしの未来につながるゴールを」めざし、「もっとクリーンな空気や自然に恵まれた街に」していくためにLTO(LEADS TO THE OCEAN)※に参加しています。FC東京のソーシャルステートメントやLTOの活動に共感し、今回のゴミ拾い活動の参加につながりました。
- LTO(LEADS TO THE OCEAN)とは
Lead to the oceanは日本語訳で「海に続く」という意味です。多くのプロスポーツチームとタッグを組み、日本全国で「海への関心を高め」実際にゴミ拾いを通じて海へのゴミの流出を減らしていく活動です。
(詳細はこちら:https://www.uminitsuzuku.com/)
■もっとスタジアムをキレイに!活動を通じて高まる環境への意識
<参加者はお揃いのFC東京と当社のロゴ入りのポロシャツを着用してゴミ拾い活動を実施しました!>
今回は、経営管理統括本部のメンバーが環境保全活動とコミュニケーション活動の一環としてゴミ拾い活動に参加しました。ゴミ拾いは試合前に実施され、参加者は活動時間にあわせてスタジアム周辺を清掃。個人で参加している方も多く、2025シーズンすべての試合で清掃活動に参加された方がスタジアムで表彰される場面もありました。
当社参加者が巡った箇所にはゴミがほとんどなく、「キレイなスタジアムだね」と驚きの声も。そんな中でも「私たちの活動がサポーターの目にとまり、キレイなスタジアムを維持する活動の輪が広がってほしい」という想いで、落とし物のスニーカーを回収したり、宝探しのような感覚で楽しく活動しました。
参加者からは「ゴミ拾い活動後、地面に落ちているゴミを気にして拾うようになりました」など、意識の変化や、「普段話す機会が少ないメンバーとも話せて楽しかった」といったコミュニケーションの活性化につながったという声もあり、環境保全への意識を高めるとともに、仲間との交流も深まる貴重な機会となりました。
経営管理統括本部では、社内でペットボトルのキャップ回収や不要な本を回収しNPO団体に寄付するなど、持続可能な社会に貢献するためにさまざまな活動を継続的に実施する予定です。
■嬉しいサプライズ!波多野選手から試合観戦にご招待
<試合観戦に行った事務サポートユニットのメンバー。貴重な機会に大盛り上がりでした!>
さらに今回は、職場見学会を実施したご縁から、事務サポートユニットのメンバーが波多野選手から試合観戦に招待されるというサプライズも!
ご用意いただいた席からは、選手の活躍がよく見え、波多野選手が相手選手のシュートを防いだ瞬間は大盛り上がり!来社いただいた際に波多野選手の人柄に触れ、「ファンになりました!」と話していたスタッフも、喜びが隠し切れない様子でした。
試合を観戦したスタッフからは「サッカーをスタジアムで観戦するのは初めてで、とても貴重な機会をいただきました。思っていた以上の一体感と、白熱したプレーに圧倒されました!波多野選手の後ろ(ゴール裏)に当社ロゴの広告が表示された時は誇らしい気持ちになりました。」といったコメントも。
<波多野選手から貴重なサイン入りのチケットをいただきました!>
波多野選手、貴重な機会をいただき本当にありがとうございました!
今後もアルティウスリンクはFC東京を応援するとともに、スポーツを通した地域振興や環境保全活動を推進してまいります。
■FC東京
FC東京は東京都をホームタウンとするJ1リーグに所属するプロサッカークラブです。「スポーツの力」を東京中に、そして日本中に届け、日本を代表するクラブを目指しています。
- FC東京公式HP https://www.fctokyo.co.jp/より(最終アクセス日2026年1月20日)
- その他本リリース本文中の製品名および会社名は、各社の商標または登録商標です。
