アルティウスリンク株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：那谷 雅敏、以下当社）は、経営統合から3周年を機に、2030年度（FY30）に向けた従業員参加型企画「FY30 ALIの未来像」を実施しました。
本企画では、従業員一人ひとりが思い描く未来像を募集、2026年10月2日には社内投票で特に共感を集めた未来像を発表・表彰するとともに、未来の実現に向けた対話の場を設けました。応募総数356件、投票人数726名と、多くの従業員が参加する取り組みとなりました。
■企画実施の背景
当社は、2023年9月に株式会社KDDIエボルバとりらいあコミュニケーションズ株式会社の経営統合により誕生しました。統合から3年を迎えるなか、両社が培ってきた強みや企業文化を融合させながら、新たな企業文化の醸成と一体感ある組織づくりを進めています。
また、当社はビジョンステートメント「Total CX² Design Company」の実現を目指し、お客様企業や社会課題の解決を通じた新たな価値創造に取り組んでいます。この実現に向け、従業員一人ひとりが会社の未来を自分事として捉え、自らの成長や挑戦と重ね合わせながら行動していくことが重要だと考えています。
そこで、統合3周年をFY30に向けた新たなスタートと位置付け、「ワンアルティウスリンク」としてさらなる一体感を醸成するとともに、従業員同士が未来について考え、共有し、対話する機会として「FY30 ALIの未来像」を実施しました。
■「FY30 ALIの未来像」企画概要
本企画では、全従業員を対象に、以下のテーマについて募集を行いました。
- FY30 ALI の未来像「こんな会社になっていたい！」
- FY30 私はこうありたい「そのために、こう考え・行動したい！」
応募総数は356件にのぼり、全国各地のさまざまな職場で働く従業員からエントリーがありました。寄せられた「ありたい姿」は、挑戦・成長・学び、AIなどのテクノロジー活用、顧客からの信頼や課題解決、働きやすさ・柔軟な働き方、人とのつながり・共感・感謝など、多岐にわたるテーマに及び、従業員一人ひとりの未来への想いや期待が反映された内容となりました。
【従業員が共感した「FY30 ALIの未来像」TOP3】
応募で集まった未来像の中から、従業員が大きく共感するものを選んで投票する「共感投票」を実施、特に共感を集めた未来像を表彰しました。
- 第1位
事業転換の成功モデルとして語り継がれるような会社
「アルティウスリンク」という会社名を誰もが知っている会社にしたい！
また、時代の変化に適応しながら新たな価値を創出し、事業転換の成功モデルとして語り継がれるような会社になっていたい！ - 第2位
従業員からの安心感と信頼が基盤にある会社
従業員一人ひとりが働きやすさを実感し、「これからもここで働き続けたい」と思える会社でありたい。成長や変革に向けた挑戦を続けながらも、従業員からの安心感と信頼を基盤に、持続的な成長を実現している会社を目指したい。 - 第3位 ※同率2作品
キャリアの中断を防ぎ、安心して未来を描ける会社
ライフイベントによって働き方を変えざるを得ない瞬間は誰にでも訪れる。そのたびにキャリアが中断されてしまうことは、個人にとっても社会にとっても大きな課題だと感じている。アルティウスリンクは、ジョブチェンジや多様な働き方の選択肢を整えることで、誰もがキャリアを継続しながら安心して未来を描ける会社を目指したい。
AIには最短を、人には最高を
人の気づきがAIを育て、AIが業務をより速く、より強く進化させる。そして、AIが生み出した時間で人はさらに成長し、新たな価値を生み出す。知恵と成果の好循環によって、昨日より今日、今日より明日へと進化し続ける会社でありたい。
■従業員が描いた未来像を、実現に向けた対話へ
結果発表後は、表彰された未来像について感想や期待が語られ、従業員の想いを起点に今後の企業成長や組織づくりについて考える場となりました。
また、上位の未来像を題材として、課長職ラインの管理職同士が実現に向けた意見交換を行いました。「その未来を実現するために自分たちは何ができるのか」「会社としてどのような支援が必要か」といったテーマについて対話を行い、理想の未来像を共有するだけでなく、実現に向けた具体的なアクションを考える機会となりました。
【代表取締役社長 那谷 雅敏 コメント】
356件もの未来像が寄せられたことを大変心強く感じています。今回の企画を通じて、従業員一人ひとりがアルティウスリンクの未来を真剣に考え、多くの提案や期待の声が寄せられました。こうした従業員の想いを一過性のものにすることなく、会社としてしっかり受け止め、より良い未来の実現につなげてまいります。
企画で寄せられた従業員の声や対話を通じて得られた意見・期待は、今後の会社づくりに活用していきます。
当社は、今後も従業員とともに未来を考え、対話を重ねながら、「Total CX² Design Company」の実現に向けた取り組みを推進してまいります。
